2022年06月08日

サンキューセミナー:日本ハム アレルギー勉強会

本日、日本ハムの岩田清方様をお招きし、サンキューセミナー:アレルギー勉強会を開催しました。

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日本ハムグループは、長年食物アレルギーのケアに取り組んできており、山形県酒田市には特定原材料7品目(卵、乳、小麦、そば、落花生、えび、かに)を一切持ち込まないアレルギーケア食品専用の工場があります。そこで製造される食物アレルギー対応商品のご説明や、食物アレルギーや栄養のオンライン相談ができるプラットホーム Table For All のご紹介がありました。

また、卵や小麦粉を使わずカツを作れる「カツ・フライのもと」は、試しに作ったリザルツスタッフたちに大好評でした!

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多様なライフスタイルが広がる中、皆がアレルギーについて認識することは、食生活の多様化にもつながります。
食物アレルギーのある方もそうでない方もみんなが安心して食べることができる食事は、非常に大切だと感じました。

興味深い勉強会をありがとうございました。

Table For All (オンラインプラットホーム)はこちらから:

(杉)
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国連海洋会議に向けたプレイベント

第二回国連海洋会議が、625日から71日までポルトガルのリスボンで開催されます。

これに先駆けて、68日、在日ポルトガル大使館、駐日ケニア大使館、そして国連大学の共催でプレイベントが開催されました。


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冒頭の挨拶では共催の駐日ケニア大使館のタブ・イリナ特命全権大使がケニアと日本は共催でブルーエコノミー会議を開催するなど、これまで連携して海洋開発や環境に関する取り組みを続けてきていることを紹介されていました。


「ブルーエコノミー」(Blue Economy)とは、水産業、海運、海洋レジャー、洋上風力発電、海水淡水化、海底地下資源などの海洋に関連する経済活動のことです。雇用、収入、成長を生み出す機会を利用するだけでなく、海洋資源を持続可能な状態に維持するための保護や回復といった活動のことも含みます。WWF2015年に算出したブルーエコノミーの経済価値は全世界で年間275兆円とされている一方、乱獲や海洋汚染などが問題になっています。


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フランシスコ・アンドレポルトガル外務事務次官からは、今回の国連海洋会議のポイントについて紹介がなされ、特に栄養に関しても海洋と大きな関係があることが強調されていました。


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外務省からは赤堀毅地球規模課題審議官が登壇されており、海に囲まれた日本には防災も含めた知見と経験がたくさんあると強調。その上で、日本がG20大阪サミットで共有された、海洋プラスチックごみによる新たな汚染を2050年までにゼロにすることを目指す「大阪ブルー・オーシャン・ビジョン」の実現に向けた取り組みとTICAD8に向けた展望を紹介されていました。


日本の取り組みについてはこちらを参照:

https://www.mofa.go.jp/mofaj/ic/ge/page25_001919.html


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世界銀行からは来日中のマヌエラ・フェロ東アジア・太平洋地域担当副総裁が登壇されていました。フェロ副総裁はインフラ整備などもそうだが「人々の意識啓発が必要である」ことを強調されていました。


SDGs14「海の豊かさを守ろう」は、日本リザルツが進めている栄養改善の取り組みとも深い関連があります。開催が目前に迫ったGGG+フォーラム秋田や8月に開かれるTICAD8・プレイベントで闊達に議論がされることを期待しています。

(ぴんく)

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