聖火リレーランナー大谷貴子さん。白血病に立ち向かい、思い胸に駆ける

東京オリンピックが間近となり連日報道がなされています。

7月8日の読売新聞に聖火リレーに関する記事が載っていました。

聖火と聖火リレーについては以下をご参照ください。（「オリンピック・パラリンピックの精神」より）

・         古代オリンピックでは、女性が選手、観客となることは禁止。ギリシャ神話の最高位の女神ヘラ神殿前で採火。

・         古代と現代との融合を、オリンピックの聖火リレーは、ドイツの体育・スポーツ史家のﾃﾞｨｰﾑにより草案。

・         リレーを通じて国同士が協力することに意義があるとの考えをもとに実施。

7月7日。埼玉県内2日目のランナーは、加須市を走った大谷貴子さん（60）です。

骨髄バンクの設立の中心となり、NPO法人「全国骨髄バンク推進連絡協議会」の会長を経て、

現在もなお、精力的な普及活動で、白病に立ち向かう人たちに、勇気を与え続けています。

日本リザルツ代表の白須も骨髄バンクの支援活動に従事してきており、ドナー登録者３０万人の早期達成などのアドボカシーをしてきました。聖火ランナーの大谷さんとは30年来の同志でもあります。

「感謝の思いを込めて走ったので、ずっと笑顔で走れた」と、大谷さんは完走後にコメントしています。

今年は、コロナ禍で、日本も世界も不安定な状況の中、無観客でオリンピックが開幕されます。

骨髄バンクでの活動での、大谷さん、白須さんらが、現代と未来の白血病に立ち向かう人々に生きる道を切り開いたように、聖火リレーでも多くのひとたちが生きる勇気をいただいています。

どんな世の中でも、国同士が協力し、世界が争いない平和と感謝の思いで、明日や未来へ生きる道を信じ、笑顔で聖火をつないでいってほしいですね。

日本リザルツは、日本・世界の平和と健康と、生きる道を駆け抜ける輝く笑顔を、今日も応援します。

東京オリンピック　聖火リレー　ライブ動画配信　大谷さん：

https://sports.nhk.or.jp/olympic/torch/events/20210707/

東京オリンピックニュース：

https://olympics.com/tokyo-2020/ja/torch/about/

kaji

エアロセンスのドローンが土砂災害の捜索活動に！

RESULTSJapan / 日本リザルツ
RT @EASTTACHIKAWA: #地理情報隊 は、引き続き、静岡県熱海市における土砂災害に係る災害派遣においてドローンによる情報収集活動を実施中です。行方不明者の捜索に全力をつくします。 https://t.co/9ok90Q9nUg　at 07/06 14:54

RESULTSJapan / 日本リザルツ
RT @EASTTACHIKAWA: 静岡県熱海市の住宅地域で発生した土砂災害において、地理情報隊は本日（４日）ドローンによる被害地域の情報収集を実施しました。 https://t.co/ERfEGvU39R　at 07/06 15:35

エアロセンスのドローンが、熱海市で起こった土砂災害にかかる捜索活動に用いられており、その様子が自衛隊のツイッターに掲載されていました。

日本リザルツもお世話になっているエアロセンスの嶋田様は、現場を訪れて情報収集活動にご協力されているとのことです。まだ安否が確認できていない方も多くいるという報道も耳にしており、1日も早く現場が復旧することを祈っています。

そのだ

ガザ地区に住む「9つの猫の命を持つ」謎の男とは

東洋経済オンラインにガザ地区に住むムハンマド・ダイフに関する記事が掲載されていました。

https://toyokeizai.net/articles/-/434906

内容は以下の通りです：

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「猫は9つの命を持つ」という英語の諺がある。

ガザにはイスラエルに命を狙われながらも奇跡的に9回生き延び、「猫の9つの命を持つ男」と呼ばれるという人物がいる。名前は、ムハンマド・ダイフといい、中高のときにムスリム同胞団(後のハマス)と出会い、学生時代にこの組織と関係を深めた。ムスリム同胞団はレジスタンス組織宣言後、武装するようになるまでは、イスラムの宣教や布教(ダアワ運動)を行っていた。ダイフもそのような活動を手伝い、ガザ初のイスラム団体による演劇団を作った。ダイフは役作りの経験を活かし、変装していろんな人物に化けて追手を欺くなど、多くの難を逃れ続けることができたそうだ。

1990年には、現在「カッサーム旅団」の名で知られるハマスの軍部部門を設立し、1994年にイスラエル兵3名を誘拐・殺害した。この事件をきっかけに、ガザでは彗星のごとく現れたレジスタンスのヒーローとしてダイフの名が知れ渡った。その後も、イスラエルの最重要指名手配犯となるも、イスラエル国内でバス爆破テロなどの連続テロを起こしている。彼の行動を悪質なテロと呼ぶか、パレスチナ人が祖国を取り戻すためのレジスタンス運動と呼ぶかは、それぞれの立場によって異なる。イスラエルは過去20年間、絶えずダイフの殺害を試みてきたが、とても助かるとは思えない危険な状態から、幾度となく生き延びているそうだ。

ダイフ殺害はイスラエル政府と国民、両方の要求となり高まるも、それに反比例するかのように、パレスチナではダイフ人気が高まっている。2021年初頭に行われた世論調査で、ダイフはガザでもっとも支持されている人物として名があがるほどになった。

そもそも、通称名：ムハンマド・ダイフのダイフというのはアラビア語で「客」という意味で、ムハンマド・ダイフは「お客のムハンマド」という意味だ。ガザ市民にとっては、ドーハの高級ホテルで暮らすハマスの指導者たちよりもダイフに親しみを感じていて、たとえ命が危険にさらされようとも、ためらわずにダイフを「客」として受け入れ、匿うそうだ。

「猫の9つの命を持つ」謎の男はこのようにしてガザ市民に愛され支持され、死と隣り合わせの日々を送りながらも生きながらえている。

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パレスチナ難民問題については日本リザルツでもアドボカシーを行っています。今後も様々な情報から学んでいきたいと思います。

ishi

ＧＰＥ公式ツイッターアカウントに日本リザルツが！

GPforEducation / Global Partnership for Education
Thank you Noriko Shirasu, Executive Director of @RESULTSJapan, for supporting GPE and raising your hand for educati… https://t.co/YC55OxPAb0　at 07/05 17:36

GPE（教育のためのグローバルパートナーシップ）の公式ツイッターに、日本リザルツの白須代表と栗脇副代表のツイートが掲載されました。

日本リザルツは、GPEと連携し、コロナ禍で広がる教育格差の是正、特に女子生徒の教育へのアクセス確保に向けてアドボカシーを行っています。日本政府へはGPEを通じたコミットメントの拡大を求めています。投稿には、菅総理大臣のツイッターアカウントについても言及されています。

是非、ご覧ください。

そのだ

米、親イラン勢力へ報復攻撃

6月28日付の日本経済新聞に、昨日(27日)、米軍による親イラン武装勢力の軍事施設への空爆に関する報道が掲載されていました。米軍によると、親イラン勢力がイラク駐留米軍に対して無人機で攻撃を行ってきたことを理由としており、事実上の報復攻撃となります。

この空爆はバイデン米大統領の指示によるもので、「米軍は戦闘激化を抑えることを目的として必要かつ適切で用心深い行動を行った」として、きわめて防御的な行為であることを強調しました。

イランでは6月の大統領選で反米・保守強硬派のエブラヒム・ライシ師が当選しました。現在、バイデン政権はイラン核合意の復帰に向けて交渉を進めていますが、協議は難航しているようです。今回の空爆を受けて、イランがさらに反米に傾く可能性もあり、核合意再建のハードルが一段と上がることも予想されます。今後の動向を注視していきたいです。

ライシ師の当選に関する報道：

https://www.bbc.com/japanese/57542867

米・イランの核合意に関する報道：

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN200210Q1A620C2000000/

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210625/k10013102861000.html

ishi

ミャンマー紛争：国民約2,300人が解放

報道によりますと、先月6月30日、国軍に逮捕されていた約2,300人の国民が解放されたようです。今回の解放は、国軍による統治への自信の表れであると報道されていますが、理由はどうであれ、デモに参加した罪なきミャンマー国民の多くが釈放されたことは喜ばしいことです。

一方、解放者の中にはアウンサスーチー氏が率いる国民民主連盟（NLD）の指導者は含まれていません。未だ、多くの人が抑留されていることからも、民政復帰への道はまだまだ険しいといえます。また、釈放された方の健康状態や精神状態など、多くの懸念も残されており、ミャンマー情勢は今だ深刻な状況です。少しでも早い民主主義への復帰を心から望みます。

掲載記事及び下記の記事を参照しています：

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210701/k10013112891000.html

ミャンマー問題について、１から知りたい人はこちらを参照：

https://www3.nhk.or.jp/news/special/news_seminar/jiji/jiji94/?utm_int=detail_contents_news-link_001

そのだ

【緊急】途上国支援のための金融取引税を要求する国際エコノミスト・専門家署名活動

来る7月9〜10日G20財務大臣・中央銀行総裁会議が伊ベネチアで開催されますが、これに対し途上国支援のための金融取引税を要求する国際エコノミスト・専門家署名活動が提起されています。ご賛同される専門家等のみなさんはぜひ署名してくださるよう要請します。

＊署名方法：Title（Prof／Dr／Directorなど）、Name Surname、Profession/Organisation、Country をお書きください。

例）10年前のG20カンヌ・サミット時の専門家署名活動での上村雄彦・横浜市大准教授（当時）の場合

Ass Prof／Takehiko Uemura／Associate Professor, International College of Arts and Sciences, Yokohama City University／Japan

＊締切り：7月6日（火）午後9時まで　[e-mail] にお送りください。

●途上国支援のための金融取引税実施を要求する国際エコノミスト・専門家署名

【タイトル】

「金融取引税を直ちに導入し、経済の安定性を向上させるとともに、特に発展途上国において、医療、雇用、気候変動の影響に要する費用への公共投資支援を要請する」

【本文要旨】

今回のCOVID-19危機では、富裕層の国々でも大きな困難を経験したが、貧困層の国々の多くは、健康危機が発生する以前から深刻な債務不履行に陥っていました。そして現在はいっそう危機的な経済状況にあり、債務の返済と国民への医療提供の間で生死を分ける選択を迫られています

このような切実な状況に対応するため、私たちは、世界で最も裕福なセクターに目を向け、これまで十分に課税されてこなかった株式、債券、デリバティブ、外国為替などの金融取引に対して包括的な課税を行い、追加の歳入を確保することを強く求めます。

G20諸国のうち9カ国（アルゼンチン、ブラジル、中国、フランス、インド、イタリア、南アフリカ、英国、米国）では、すでに限定的なFTT（金融取引税）が導入されており、主に株式取引に対して非常に低い税率が設定されています。

私たちは、FTT を導入していない国は直ちに導入し、FTT を導入している国は税率を上げ、課税対象を他の資産にまで拡大することを提案します。そうすることで、年間1,000億ドル規模の追加収入を得ることができます。そのうちの少なくとも50％は、発展途上国の保健、教育、将来のパンデミックへの備えの強化に充て、残りの50％は、国内で最も困っている人々、特に雇用の保護と提供のための支援に充てるべきです。

……

＊全文は、こちらを参照ください（英文）

（報告：田中徹二・グローバル連帯税フォーラム／日本リザルツ理事）

7月4日（日）：日本栄養・食糧学会大会

日本栄養・食糧学会大会の公開シンポジウム「東京栄養サミット2021に向けての動き・取り組み」が開かれ、日本リザルツからは当方がパネリストとして参加しました。

学会大会のサイトはこちらを参照：

https://www2.aeplan.co.jp/jsfns2021/index.html

オーガナイザは、女子栄養大学の武見ゆかり先生と東北大学の仲川清隆先生です。

まず、厚生労働省の鷲見学健康課長から東京栄養サミットに向けた日本政府の取り組みと最新の準備状況についてご紹介をいただきました。

この中ではG20外相会合の会見において、茂木外務大臣から正式に東京栄養サミットが12月7日、8日に開催される旨が皆さんに共有されました。

茂木外務大臣の会見要旨

https://www.mofa.go.jp/mofaj/press/kaiken/kaiken1_000102.html

東京栄養サミットについて

https://www.mofa.go.jp/mofaj/ic/ghp/page22_003665.html

なんと、プレゼンテーションの最後には市民社会の代表として「白須さん」の名前が出てきました！さすが魔法使いですね。

続いて、国立健康・栄養研究所の瀧本秀美先生と、東北大学の仲川先生から、学術界における栄養サミットに向けたコミットメント作成の状況を報告いただきました。

20近くの栄養に携わる学会が、それぞれの分野を活かして、連携して提言ができていることがよくわかりました。

民間分野については、官民連携栄養改善事業推進プラットフォーム（NJPPP）事務局の金森知美様からNJPPPの活動状況をご報告いただきました。

当方もケニアの現状と課題、そして栄養サミットに向けてどうすればよいのかを発表させていただきました。

日本リザルツでは、提言文：「持続的な栄養改善による人々の豊かな生き方の実現」―東京栄養サミットに向けて―を作成し、関係各所にアドボカシーを行っています。

４つの視点は以下の通りです：

�@一生を通じた持続的な栄養改善の必要性（人間中心の栄養改善）

�A社会科学・自然科学にわたる知見蓄積とそれに基づいた栄養施策の推進

�B栄養改善に携わる技術者の育成・確保と現場への積極的な参画・関与

�C栄養改善に関わる専門分野間・関係者間の相互理解に基づく真の連携

上記の視点に加え、ケニアの現状を踏まえて以下の2点を指摘させていただきました。

�@日本らしい協力を！

日本の国際協力はケニアをはじめ、世界でも高い評価を得ている。こうした誠実・真摯な協力姿勢を栄養サミットの場で広めてほしい。

�Aコロナだから栄養改善を！

ケニアや途上国のように、これまで経済開発のみに焦点があたっていた国においても、コロナの発生によって全ての人が「命」「健康」の大切さを身をもって感じるようになった。「コロナだから栄養が大事」ということをサミットで共通認識したい。

今日はインターネットもご機嫌で問題なく発表ができました。貴重な機会を与えて下さった日本栄養・食糧学会大会の皆様に心から感謝申し上げます。

（ぴんく）

フォーラム総会報告：議員立法で、各国NGOなどとの連携で連帯税実現を！

昨日（７月２日）の日経新聞一面に「法人課税 大枠で国際合意」と大きな記事が掲載されました。そうです。国際連帯税もこのように国際合意されればワクチンその他の途上国支援資金を大幅増という形で得ることができます。

前河野太郎外務大臣は「SDGs達成のために国際連帯税を国際連携で取り組もう」と呼びかけてきましたが、まさにワクチン接種で途上国・貧困国が取り残されている現状から、その必要性がいっそう高まっています（コロナ終焉のためには世界で110億回分のワクチンが必要だが、先のG7サミットではわずか8.7億回分の支援しか打ち出せなかった）。

さて、去る6月20日グローバル連帯税フォーラム（以下、フォーラムと略）第11回総会が開催され、21年度の運動方針などを決めました。総会の特徴を簡単に報告します。

１、20年度活動の振り返り

１）国際連帯税を取りまく状況のトピック：

外務省が10年連続して税制改正として要望していた国際連帯税実施を断念。一方、国際連帯税創設を求める議員連盟は議員立法の形で実現をめざすことを確認し、フォーラムもそれを支援しともに活動していくことになりました。

２）国際的なワクチン格差と国際連帯税の必要性：

コロナ感染に対処する有力なツールのひとつがワクチン。が、先進国などがワクチン囲い込み競争に走り、途上国が取り残さる「ワクチン格差」状況が露呈。その要因の一つが途上国支援のための資金の圧倒的不足があり、その面からも国際連帯税に必要性が明らかになりました。

２、21年度の活動方針

１）国際連帯税に関する議員立法への取組み

秋の臨時国会は、衆議院選挙があるため短期間開催が予想されるので、議員立法の準備に入り、来年の通常国会での実現を図るように体制を構築していきます。

２）G20サミットに向けて、国際署名や国際法人税改革問題の院内集会などを実施

議案書には「欧米の運動と連携し活動を強化」と一般的な提起しか述べていませんが、途上国支援や国内の貧困問題解決のための金融取引税を求める欧州や米国のNGO、シンクタンク、そして欧州の労働組合などが国際署名活動などを提起していますので、これに連動して活動していきます。

さらに国際法人税改革問題（デジタル課税や最低法人税率）につき、タックス・ジャステス・ネットワーク・ジャパンと連携して院内集会を持てるようにしていきます。

３） 連続オンラインセミナーの実施

総会の後に開催された諸富京大教授の「グローバル・タックス」問題のセミナーはじめ、国際連帯税に関係してくる金融や税制の問題のセミナーを開催していきます。

以下、詳細はウェッブサイト掲載の議案書を参照ください。

【会員を募集します】

フォーラムの運営は会員による会費によって成り立っています。ぜひ会員になっていただき国際連帯税実現に向けてともに歩んでいきましょう。個人会員になるには、1口3000円の年会費を納入していただきます。団体会員は1口10000円です。どうぞよろしくお願いいたします。

※振り込んだ方は、その旨を [e-mail] までお知らせください。

＜会費振込先＞

■銀行口座：　みずほ銀行　築地支店（支店番号015）

　　　　　　　　普通 ２６９８３１３

■口座名義：　国際連帯税フォーラム

（報告：田中徹二・グローバル連帯税フォーラム／日本リザルツ理事）

あしなが育英会会長 玉井義臣氏

あしなが育英会会長の玉井義臣さんの記事が日経新聞の「人間発見」欄に6月28日から掲載され始めましたので紹介いたします。

交通遺児は災害などで親を亡くした国内外の子どもに奨学金を届け始めて50年以上たつそうです。

遺児支援は未来を創ることだと考え、公的な助成金には一切頼らず、市民から託された類型1,100億円の寄付金を元に、国内外の遺児11万人を高校・大学へ進学させてきたそうです。奨学金は貸与型に加え、給付型も2018年度から始めたそうです。

日本リザルツ代表の白須もあしなが育英会には続けて寄付をしています。

白須は玉井氏とは旧知の仲ですし、イボンヌ・チャカチャカはあしなが育英会の賢人・達人会のメンバーです。

玉井氏が活動を始めた原点はお母さまが交通事故で亡くなられたことと、奥様ががんで亡くなられたことだそうです。

街頭募金で集金し、それを元に奨学金制度を開始し、50年も続けることは並大抵ではないですね。

感服します。

（か）